採用広告の種類と選び方。4種の特徴や費用感を比較 COLUMN

採用広告の種類と選び方。4種の特徴や費用感を比較

採用活動にあたって重要なツールとなるのが、採用広告。使い方次第で効率よく求職者を集めることができ、自社への応募にまでつなげることができます。この記事では、採用広告の種類と選び方についてご紹介します。

目次

採用広告とは? ターゲット・コストマップつき

まずは採用広告の基本について説明します。その上で、採用広告の一覧とそれぞれのターゲットの広さ・コストの大きさがおおまかに伝わるマップをご紹介します。

採用広告とは新卒・中途を募集する広告のこと

採用広告とは、企業が新卒・中途などの従業員を募集する広告のことで、採用ピーアールとも呼ばれます。募集要項や求める人材を記載した広告をインターネット等で掲載し、求職者の応募を受け付けるために使います。種類や形式が豊富なため、それぞれ特徴や強みをよく理解して戦略的に活用することが重要です。

採用広告のターゲット・コストマップ

採用広告は大きく分けて以下の4つに分類できます。まずはそれぞれのコスト感とターゲットの広さをマップで確認してみてください。ターゲットが広いほどさまざまな求職者に、ターゲットが狭いほど自社に特化した人材にリーチできます。それぞれの採用広告の詳細について詳しくは2章でご確認ください。

採用広告4パターン それぞれの特徴や費用感は?

採用広告は主に4種類あります。それぞれの特徴や費用についてみていきましょう。

【1】就活・転職サイト

インターネットの就活・転職サイトです。採用活動の際には、まず就活・転職サイトを利用するという企業も多く、スタンダードな採用広告といえるでしょう。
Web媒体であることから情報量が多く、詳しい労働条件や求める人材についてはもちろん、写真や動画などで職場の雰囲気を伝えることもできます。自社ホームページとの連携も可能です。
特に若年層はインターネットで求人情報を検索することが多いため、新卒や第二新卒、若手を採用したい場合にも効果的です。また、24時間いつでも応募を受け付けられ、スカウト機能を使えば企業側からのアプローチも可能です。
就活・転職サイトは大きく分けて以下の2種類があります。

総合型

業種や職種問わず、求人を掲載しているサイトです。ターゲットを限定しないのでさまざまな人の目に触れる機会があり、登録者数が多いのが特徴です。

特化型

ある一定の業種や職種、または地域に特化した求人を掲載しているサイトです。総合型に比べてユーザーは少ないものの、その業種や職種で働きたい人が登録・閲覧するため、求める人材が採用できる可能性が高くなります。

また、料金形態は3種類に分かれます。具体的な金額は掲載内容や掲載期間によって変わり、数十万円から数百万円です。

掲載課金型

求人情報の掲載に際して料金が発生し、掲載期間や広告内容、表示順などによって金額が変わります。応募数や採用数には制限がないので、大量採用したい場合に向いています。ただし、一人も採用できない場合でも料金はかかるので、費用対効果が良くない場合もあります。

成果報酬型

応募数または採用数ごとに料金が発生します。応募がない、採用に至らなかったという場合は料金がかからないので、予算をかけたのに一人も採用できなかったといったケースを避けられます。ただ、掲載課金型に比べると集客力が弱い傾向があり、また応募ごとに料金が発生する場合に採用対象外の求職者から多数応募が来てしまい、無駄なコストがかかるケースもあります。

完全無料型

求人情報の掲載、応募の受付や応募者とのやりとりなど、すべてのサービスが無料で利用できます。費用がかからず、気軽に求人募集できるのがメリットです。ただし、ネームバリューのある大手就活サイトの多くは掲載課金型または成果報酬型をとっているため、無料型は知名度が低く、メインの採用ツールとして使うのは難しい傾向にあります。

【2】SNS

Facebook、Twitter、Instagram、LINEなどのSNSを使う採用広告です。「ソーシャルリクルーティング」とも呼ばれます。
単に求人を募集するだけでなく、投稿内容やフォロワーの数、コメントへのリアクションなどから企業のイメージを作ることができ(ブランディング効果)、求職者へのアピールにもなります。
利用は無料ですが、アカウントの管理や運用という手間が発生します。

【3】求人検索エンジン

インターネット上の求人情報をまとめて検索できるサービスで、indeedが代表的です。indeedの場合、求人掲載や応募者とのやりとり、求人管理ツールの利用が全て無料でできるため、非常にリーズナブルにWebによる求人募集を行えます。また、課金を行うことで目立つ場所に求人を掲載できるサービスも用意されています。管理ツールを使う手間はあるものの、全方面の求人に役立つツールといえます。

【4】ハローワーク

企業を管轄するハローワークに申し込むことで、同施設内に設置されているパソコンに求人情報を掲載します。求人情報は必要に応じてハローワークインターネットサービス(ハローワークのウェブサイト)にも掲載することができます。また、採用条件に合った人材をハローワークから紹介してもらうこともできます。
利用料金は無料で、採用条件によっては企業に助成金が出るので、採用コストを抑えたい場合に向いています。ただし、情報量が少なく、求める人材からの応募が少ないこともあります。

採用広告の選び方・使い方のポイント

採用広告を選ぶ際は以下のポイントに注意しましょう。

採用したい人数や求める条件を明確にする

採用広告は、採用人数や求める年齢層、キャリアによって選ぶべきものが変わるため、まずはそれらを明確にすることが大切です。「どんな人材を、何人、いつまでに、こんな雇用条件で、このぐらいの費用をかけて採用したい」と具体的に決定していきましょう。

ターゲットと予算に合わせて選ぶ

採用広告には、それぞれ女性採用に特化したもの、若手採用に特化したもの、ある特定の業種の採用に特化したもの、その地域に特化したものなどがあります。そのため、採用広告の特徴と採用ターゲットが合ったものを選ばなければ効果は見込めません
また、採用活動は予算との兼ね合いも大切です。特定の採用広告に予算の大半を投入したにもかかわらず、目標の採用人数には到底届かなかったということのないよう、費用対効果をある程度見据えた上で採用広告を選ぶ必要があります。

複数の採用広告を利用する

なお、より効率的に採用活動を進めていくには、複数の採用広告を同時に利用することがポイントです。昨今の採用市場は希少な人材の奪い合いになっているため、就活・転職サイトは有料・無料の両方を使い、さらにSNSやハローワークでも求人情報を掲載するなど、求職者の間口を広げることが大切です。

ただし、無料だからといって求人情報を更新せずそのまま掲載し続けていたり、SNSへの投稿が途絶えて放置してしまったりすると、求職者に「離職率が高いのかもしれない」「適当な会社なのかもしれない」と思われ、企業イメージを損なう可能性もあります。採用広告のみならず、求職者の目に触れるものの管理体制をしっかり整えることが重要です。

まとめ

採用広告の使い方や選び方は、採用活動の成功に大きく関わります。有効活用することで、効率の良い採用活動を目指しましょう。

監修/中森規仁

コピーライター、求人媒体の管理・運用職を経て、2011年クイックに入社。ディレクター・プランナーとして、求人広告や採用企画(採用プランニング・採用ツールのご提案)に携わっています。2018年より本メディアの編集・執筆も兼任。御用の方はこちらまで⇒nakamori-norihito@919.jp

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