求人掲載の基本採用ターゲット別の媒体やコツも紹介

まず押さえるべき求人掲載の基本

はじめに、求人掲載の基本について解説していきます。

求人情報をしっかりと作り込む

求人掲載では、求人にまつわる情報をできるだけ詳しく綴ることが重要です。応募条件や待遇、仕事内容を具体的に説明し、求職者がその企業で働いている自分を想像できるようにすることで、応募のハードルを下げたり、入社後のミスマッチを防いだりすることが期待できます。併せて写真や動画を掲載できる場合は、採用ターゲットと同じ性別や年代の社員の様子を紹介しましょう。自分との共通点がありそうな社員の様子を把握できたことで、採用ターゲットがその企業に親しみを持ちやすくなり、応募率が高まることもあります。
また、媒体や予算によって掲載スペースが限られる場合は、自社サイトや採用サイトに誘導することで、自社に興味のある求職者に対するアピールにつながります。

求人広告について詳しくは→求人広告の書き方。採用担当者がすぐ実践できる、シンプルで効果的な手順。

ターゲットに合った媒体を使う

求人媒体を選ぶ際には、採用ターゲットに合っているかどうかをしっかりと確認しましょう。例えば、首都圏の20～30代を採用したい場合はウェブ媒体が主流ですが、地方の20～30代を採用したい場合は紙媒体が効果的であるケースもみられます。また、専門的な職種を募集する場合は、その職種に特化した媒体を選ぶことで、自社が求めるスキルを持った求職者に出会える可能性が高まります。
自社の採用ターゲットに合った求人媒体が何なのかわからない、現在使っている求人媒体の効果があまり出ていないと感じた場合は、求人広告代理店や採用コンサルティング会社に相談するのも良いでしょう。

【新卒・中途・アルバイト】ターゲット別・求人掲載用媒体

続いて、新卒、中途、アルバイト・パート、専門職といったそれぞれの採用ターゲットに合った求人掲載用媒体を紹介していきます。

新卒採用

近年の新卒採用では、「リクナビ」や「マイナビ」といった学生の利用率が高いウェブ媒体を活用しているケースがほとんどです。特に東京や大阪などの大都市を拠点とする企業の導入率が高くなっています。その他、企業自ら学生にアプローチするスカウト型の媒体や、学生と企業それぞれの希望条件を照らし合わせるマッチング型の媒体を利用したり、新卒者の連絡ツールとして主流になっているLINEを新卒採用に取り入れて、情報発信や相談受付に活用したりしている企業もあります。

新卒採用について詳しくは→【人事担当者必見】新卒採用のスケジュールの組み方とコツ

中途採用

中途採用の場合は、自社の採用ターゲットの登録数が多い媒体を選びましょう。「リクナビNEXT」は、20代前半の第二新卒者から40代後半のベテランといった幅広い層の転職者が登録しており、中途採用のメインツールとして使っている企業も多いです。他には「マイナビ転職」「エン転職」などの媒体もあります。また、媒体の運営元によっては、求人媒体への出稿と転職フェアへの参加のセット活用を推奨している場合もあります。転職フェアへの参加は、普段は接点のない求職者へのアプローチや自社のブランディングにもなるため、積極的に行いましょう。

アルバイト・パート採用

アルバイト・パート採用では、採用ターゲットと地域性に合った媒体を選ぶ必要があります。求人フリーペーパー「タウンワーク」は全国の各エリアに特化したアルバイト・パート情報を掲載しており、ウェブ版やスマホアプリ版への同時掲載も可能なので、さまざまな層からの反響が期待できます。この他、「マイナビバイト」や「バイトル」などの媒体もあります。また、求人媒体の活用に加えて、自社のSNSやホームページに求人情報を掲載することで、自社の顧客やファンからのアルバイト応募が期待でき、費用負担なく人材を採用できるケースもあります。

アルバイト採用について詳しくは→アルバイト求人の基本応募者増に効果的な方法とは？

専門職採用

専門職採用の場合は、医療やIT、クリエイターなどの職種や業界に特化した媒体を選ぶことで、より採用ターゲットに近い求職者からの反響が見込めます。また、専門職と関わりの深い学科がある大学や専門学校のキャリアセンターや就職部に求人情報の掲載を申し込むのも有効です。その場合、まずは学生アルバイトから始めて、学校卒業後に新卒として入社してもらうという方法もあります。

効果的な求人掲載のコツ

最後に、求人掲載を効果的に進めていくためのコツを挙げていきます。

求職者の立場を考えた求人を

求人掲載は「求職者ならどう思うか」を意識しながら行うことが大切です。募集要項はもちろん、応募受付後のフローや合否連絡までのおおよその日数など、求職者が気になる情報はくまなく載せるようにしましょう。求人情報を丁寧に作っていき、少しでも求職者の不安を解消してあげることで、応募率が高まったり、自社の印象アップにつながったりすることもあります。

掲載しっぱなしは逆効果になることも

有料・無料の求人媒体を併用しているという企業は多いですが、無料だからといって求人情報を掲載しっぱなしにするのは避けましょう。長期間、求人情報を掲載したままの企業に対して「常に人材募集しているということは、定着率が低いブラック企業の可能性が高いのでは？」と勘ぐる求職者も珍しくありません。また、求人情報の更新が止まったままだと「すでに求人募集が終わっているのでは？」と捉えられてしまい、応募に至らない場合もあります。長期的に求人掲載をする場合は、内容や写真を定期的に更新できる体制を確立しましょう。