効果的な採用動画作成ポイント4つ!13の作成ステップやトレンド、成功事例も紹介 COLUMN

公開日:2019.01.24

更新日:2023.08.21

効果的な採用動画作成ポイント4つ!13の作成ステップやトレンド、成功事例も紹介

採用活動の成功率を上げるためには、さまざまなツールを活用する必要があります。そのツールのひとつが採用動画です。近年、多くの企業が採用動画を制作しており、内容によってはネット上で話題になることも。それをきっかけに企業を知る就活生・転職者もいるでしょう。今回は、採用動画のメリットやおすすめ構成パターンのほか、成功ポイント、採用動画作成12のステップ、撮影時に便利なアイテムなどを解説します。

目次

参考にしたい採用動画9選

まずは、さまざまな企業の採用動画をタイプ別に紹介します。自社のイメージやコンセプトに合ったものがあれば、ぜひ参考にしてみてください。

かっこいい採用動画

【1】電通

大手広告代理店として知られる電通の採用動画です。「先駆者」をテーマに、社員紹介も兼ねたインタビューがテンポよく切り替わっていく展開にエネルギッシュで前衛的な印象を受けます。

【2】水健

名古屋を拠点としている建築会社・水健の採用動画です。実際の業務や社員の様子の合間に企業メッセージが入っているというシンプルな構成です。登場する社員は、若手の方々がメインであることから、新卒の応募者に親しみをもたらす効果があります。

【3】リクルートホールディングス

人材メディアなどで有名なリクルートホールディングスの2024年度新卒向けの採用動画です。若い社員からベテラン社員まで、広く色々な方に「仕事への姿勢」「仕事の楽しさ」を語ってもらう、希望に満ちた構成となっています。

面白い採用動画

【4】LOFT

全国各地に店舗を構える生活雑貨の専門店・ロフトの採用動画です。「台本のないチーフ座談会」と題して、社員同士がリラックスした雰囲気で現場の本音を語っています。「土日休みに憧れる?」といった小売業ならではの話題もあり、求職者にとって知りたい情報が詰まっています。

【5】徳島県

徳島県の職員採用のためのプロモーションビデオです。地味、堅実という公務員のイメージを逆手に取って、やりがいを持って働く「戦う公務員」の姿を描き出しています。このようにギャップを生かした採用動画は求職者にインパクトを与えやすいです。

ドラマ性がある採用動画

【6】アーバンリサーチ

人気アパレルブランドを多数展開するアーバンリサーチの採用動画です。社員8名の仕事風景と志をドラマチックに演出しています。ナチュラルかつハイセンスな雰囲気は同社のイメージそのもので、ブランディング効果も感じられます。

【7】森下仁丹

医薬品や健康食品の製造販売を行う老舗・森下仁丹の採用動画です。中途採用を「第四新卒採用」と呼ぶ同社では、採用動画を通して「オッサン」に熱いメッセージを送っています。採用ターゲットの「オッサン」に合わせたノスタルジックな演出は訴求力抜群です。

【8】中西製作所

中西製作所は学校給食を中心とした業務用厨房機器の製造・販売を行っている企業です。こちらの動画は入社3年目の営業社員が初めての大型案件に挑戦、しかし顧客から、受注後の大幅なプラン変更要望が……という大変スリリングなストーリーになっています。退屈させない展開の中で、頑張る人を応援する社風を的確に表現しています。

【9】アイ・エス・アイソフトウェアー

企業向けのITシステムを展開するアイ・エス・アイソフトウェアーの採用動画です。ありがちな企業説明からスタート、と思いきや、タイトルにも記載されている「30秒」から “なにか” が起こり始めます。相反する意見のぶつけ合いを通して、企業が持つ「現時点での強み」と「将来の可能性」の双方を巧みに伝えています

知っておきたい採用動画のメリット・効果

採用動画は、企業にとってはもちろん、応募者や内定者にもさまざまなメリットがあります。

1分間の動画はWebサイト3,600ページ分!? 圧倒的な情報量を伝えられる

動画は、文字情報に比べて圧倒的な情報伝達力があります。
Forrester社 James McQuivey 博士の研究では、1分間の動画は180万語の価値があると説明しています。Webサイトに置き換えると、3,600ページ分と膨大な量を1分間で伝達することが可能です。また、アメリカの心理学者アルバート・メラビアンが1971年に発表した「メラビアンの法則」によると、「言語情報」が7%、「聴覚情報 」が38%、「視覚情報」が55%の割合で相手に影響を与えるとしています。
つまり、会社説明情報をWebサイトで長々と掲載するより、短時間でも動画を活用したほうが効果も高く、より多くの情報を伝えることができます。

言語化しにくい情報を伝えられる

採用活動では、自社サイト・採用サイト、採用パンフレット、求人広告、会社説明会などを通して求職者に自社の魅力をアピールする必要がありますが、この際に活用されるのは文章や口頭説明といった言語化された情報がメインです。雇用条件や待遇などは文章のみで伝わりますが、社内の雰囲気や実際の働き方などは文章で伝えることが難しいケースもあります。採用動画はそうした言語化しにくい情報をわかりやすく求職者に伝えることが可能であり、その企業で働く自分を具体的に想像させることにつながります。

会社のブランディングにつながる

動画は訴求力が非常に高いツールであり、自社の認知拡大やイメージアップといったブランディングに効果的です。そのため、知名度が低く応募者が集まらない企業であっても、採用動画を使ったブランディングが成功すれば母集団形成や応募者増加が見込めます。

内定後の不安を軽減できる

採用動画では、普段のオフィス風景や社員の一日の流れなどを紹介するコンテンツがよくみられます。こうした情報は会社説明会や面接などだけではつかみにくいため、実際の職場環境を動画として可視化することで、内定者の不安や疑問が解消されることもあります。

押さえておきたい採用動画構成の4パターン

ここでは、採用動画に人気の構成パターン4つを紹介します。

インタビュー型

一つ目は、インタビュー型です。
インタビュー型の採用動画は最も人気が高い形式で、求職者の興味を惹き付けることが可能です。株式会社プルークスの調査によると、求職者が採用動画のコンテンツで印象に残っているものは「社員インタビュー」との結果が出ているように、効果的に自社の魅力を打ち出すことが可能です。
採用動画の中で印象に残っているコンテンツは?
たとえば、各職種の先輩社員を対象に、会社生活や仕事のやりがい、キャリアなどをインタビューし、それぞれの立場から語ってもらいます。台本の棒読みにならないよう、熱意を持って、自分の言葉で話してもらうように工夫することがポイントです。
(※引用・参考)株式会社プルークス:「新卒採用動画・就活PR動画の効果とは?就活生アンケート調査

インタビュー型採用動画の事例(豊友工業株式会社)

豊友工業株式会社は配管・製缶を中心とした工事会社です。女性社員の方の率直な言葉、日常的な風景を通して「職場の働きやすさ」「人間関係の良さ」を伝えるのと同時に、入社したらどのような仕事をするのか具体的なイメージを提供しています。動画は短い時間で多くの情報を提供することができる、というメリットを非常に有効に活用している好例です。

(引用・参考)豊友工業株式会社:「【採用動画】豊友工業株式会社 | 社員インタビュー動画【RECRUIT VIDEO】

コンセプトムービー型

二つ目は、コンセプトムービー型です。
企業のミッションやビジョン、理念を伝える採用動画の形式で、自社の価値観やコンセプトをシンプルに訴求できます。文字や画像と音で伝えることで、紙媒体やWebサイトよりも強い印象を与えることが可能です。自社の採用ターゲットに響く価値観を打ち出すことで、採用ターゲットに効果的なプロモーションが可能になるでしょう。

コンセプトムービー型採用動画の事例(ネッツトヨタ兵庫株式会社)

採用活動において、働く魅力が十分に伝わっていない状況を改善するため、社員参加型のワークを通じてターゲットを整理し、魅力を抽出しました。そして、この魅力が伝わる最適な採用フローの構築とともに、会社説明会で学生の心を動かすコンセプトムービーを作成。なお、この事例は、弊社クイック独自のフレームワークで、魅力的なコンテンツを制作したものです。

(引用・参考)ネッツトヨタ兵庫株式会社:「ネッツトヨタ兵庫様|ブランディングムービー 制作事例 CREATIVE

会社説明会型

三つ目は、会社説明会型です。
企業理念や事業内容、業績・職務説明など、いわゆる会社説明会形式の採用動画です。
この形式は、通常おこなっている会社説明会の内容をそのまま撮影することも多く、ツールなどを使えば自社での制作も可能です。ただし、クオリティ面で外注に劣る部分があることに留意が必要でしょう。なお、事業内容や業績説明では、スライドやグラフを入れるなど、視覚的にわかりやすくすることがポイントです。

会社説明会型採用動画の事例(サントリーホールディングス株式会社)

この会社説明会動画は、前半は、会社説明資料に沿って創業精神やビジョン、事業内容を説明し、後半は、ファシリテーターと人事担当者の対談形式で構成されています。ファシリテーターが求職者の知りたい質問をし、人事担当者がそれに答える形式で、求職者に飽きさせない構成になっています。

(引用・参考)サントリーホールディングス株式会社:「【24卒向け】サントリーホールディングス|WEB会社説明会 〜40分で企業研究〜|2022年11月ONE CAREER LIVE

採用ブランディング型

四つ目は、採用ブランディング型です。
採用ターゲットに、自社の魅力やイメージを高く認知してもらうための採用ブランディングの取り組みとして制作する採用動画の形式です。採用ブランディング施策として紙媒体やWebとともに重要なチャネルであり、信頼感を⾼めて自社のファンづくりにつなげることができます。この採用ブランディングのポイントは、自社の価値観を次のMVV(Mission、Vision、Value)モデルの切り口で明確化し、言語化することです。

  • ミッション(Mission):企業の存在意義/あるべき姿
  • ビジョン(Vision):中長期の達成すべき目標
  • バリュー(Value):具体的な行動指針

採用ブランディングを詳しく知りたい方は、「採用ブランディングが必要な理由と、実施のメリット・方法。」の記事をご参考ください。

採用ブランディング型採用動画の事例(株式会社TMJ)

同社の管理者育成に特化したチーム「Starter College」におけるMVVとブランドコンセプト「Encollege the challenge ~挑戦を後押しする~」をもとに、ブランド動画の制作をおこなっています。この事例は、弊社クイックのコンサルティングサービス「採活力」を起点とした採用ブランディングの取り組み事例です。

(引用・参考)株式会社TMJ:「TMJ様|ブランディングムービー 制作事例 | クイックの採用サロン

採用動画を成功に導く4つのポイント

採用動画を成功に導くには、押さえておくべきポイントがあります。ここでは、そのポイントを4つ紹介します。

採用動画作成に欠かせない採用マーケティングプロセス

一つ目は、採用動画作成に欠かせない採用マーケティングプロセスです。
採用動画を誰に見せるのかも決めないまま採用動画を制作しても、効果的な採用動画を作り上げることはできません。採用マーケティングプロセスの下、自社にマッチした採用ターゲットを設定し、自社の価値観や採用ターゲットに合った魅力を採用動画に落とし込むことが重要です。採用動画を成功に導くために、次の採用マーケティングプロセスを踏んでください。

  • 【STEP1】環境分析-3C分析
  • 【STEP2】環境分析- SWOT分析
  • 【STEP3】ターゲット設定- ペルソナ
  • 【STEP4】キャンディデイト・ジャーニーの設定
  • 【STEP5】採用チャネル(候補者体験)の設計-採用ファネル
  • 【STEP6】コンテンツ企画
  • 【STEP7】改善活動

採用マーケティングを詳しく知りたい方は、「採用マーケティングとは?メリットやフレームワーク、7つの実施ステップを解説」の記事をご参考ください。

使うシーンを考慮する

二つ目は、使うシーンを考慮することです。
採用動画を活用するシーンはさまざまあります。Webサイトや会社説明会、合同企業説明会などのイベントなど、目的や使うシーンで訴求するメッセージや形式は変わります。自社の目的や使うシーンを十分に考慮し、採用動画を設計してください。特に、YouTubeなどのSNSでは、短時間の動画が好まれ、長い時間の動画は見られにくい傾向にあります。SNS向けには、できれば90秒以内、長くても2~3分程度の短時間の動画がおすすめです。

統一した採用認識の下で制作する

三つ目は、統一した採用認識の下で制作することです。
採用動画は、求職者に対するプロモーション活動であり、会社から伝えたいメッセージを凝縮した広報ツールです。この採用動画におけるメッセージが自社の採用認識とずれていると、求職者からの信頼を失い、選考中の離脱につながるリスクがあります。統一した採用認識の下、採用動画による採用CX(候補者体験)を高めていくことが重要です。
採用CX(候補者体験)を詳しく知りたい方は、「【事例付】採用CX(候補者体験)とは?成功に導く採用戦略構築ポイント」の記事をご参考ください。

自社の魅力を具体化する

四つ目は、自社の魅力を具体化することです。
採用動画は、自社の強みや魅力を訴求することで、求職者の候補者体験を高めて自社への応募につなげる重要な役割があります。しかし、なかには「自社に強みなんてない」「魅力も見当たらない」と感じている人事担当者もいるでしょう。しかし、社員が勤めてくれている以上、何かしらの強みや魅力はあるものです。採用ターゲットと自社の強みを洗い出し、お互いが結びつくポイントを抽出することで、自社の魅力出しが可能になります。

採用動画作成13のステップ

次に、採用動画の具体的な制作の流れやコツについて説明します。なお、採用動画の制作には、外部業者へ外注するパターンと自社で制作するパターンの二つがありますが、自社制作は、機材準備やクオリティ、動画編集などハードルが高いため、ここでは、動画制作会社に外注するパターンに絞って解説します。

【1】採用動画の目的設定

採用動画は、作る目的によって内容が変わってきます。そのため、まずは採用動画を通して何をしたいのか、どのようなことを成し遂げたいのかを考えることが大切です。具体的には、「応募者を増やしたい」「入社後のミスマッチを防ぎたい」「自社のアピールポイントを明確に伝えたい」などです。また、会社説明会や採用サイトなど、採用動画を使用する場面を考えて、その時期に間に合うよう早めに計画を立てましょう。

【2】動画制作会社の選定

動画制作を依頼する場合は、採用動画の制作実績が豊富な会社や、採用に関するノウハウがある会社を選びましょう。また、どの行程を制作会社に任せるかによって料金が大きく変わります。自社で素材を用意し、編集作業のみを任せる場合は30万円以内に収まることもありますが、台本の作成や撮影、コンサルティングやナレーションなども含まれる場合や、クオリティにこだわる場合は100万円台になることもあります。なお、前章「採用動画を成功に導く4つのポイント」のほか、採用マーケティングの下、自社の魅力出しをおこなうといった場合は、採用コンサルティング会社に依頼することがおすすめです。。

【3】秘密保持契約の締結

動画制作会社を決めたあとは、必ず秘密保持契約を締結します。

動画撮影は、目的によっては自社の工場や研究開発設備で撮影をするといったケースも発生します。セキュリティの観点から、こうした撮影禁止場所を確認し、その場所では撮影をしないことが基本です。ただし、制作過程で動画制作企業が意図せず秘密情報を入手してしまうなどの恐れもあるため、自社のポリシーに従い、秘密保持契約を締結してください。

【4】著作権の取り決め

動画制作会社とは、著作権の取り決めも必ずおこなってください。

制作した採用動画の著作権の権利は、原則、制作した動画制作会社に帰属します。もし、制作した採用動画に著作権上の権利が自社にない場合、動画の再編集ができない、指定されたチャネル以外で使えない、他の広報ツールに転用できないなど、契約上のさまざまな制約が生じる恐れがあります。

必ず、契約上の著作権法上の取り扱いを確認し、「利用の許諾(法第63条)」の範囲であるか、あるいは「 著作権の譲渡(法第61条)」が考慮されているかを確認してください。自社で動画を再編集する、あるいはその一部の画像を流用して使うことなどを想定している場合は、著作権の譲渡を契約に盛り込むよう交渉しましょう。

著作権などの知的財産権に関することは、トラブル防止のため、顧問弁護士や弁理士などの専門家に相談することをおすすめします。

(※参考)文化庁:「著作物の正しい利用方法 | 文化庁

【5】演者の決定と肖像権の許諾

演者の決定と肖像権等の許諾は、余裕をもっておこなうことが重要です。

動画撮影は、撮影当日だけでなく、その前段階の台本制作過程でも演者に協力してもらう必要があるため、余裕をもった演者の人選が重要です。なお、採用動画の演者には、「撮影すること」「公開すること」の2つの点で許諾を得る必要があります。これが肖像権の許諾ですが、肖像権とは、画像を撮影されたり、自身の画像写真を無断で利用されない権利のことで、著作権とは別の権利です。そのため演者には、「撮影すること」「公開すること」を盛り込んだ「肖像権に関する同意書」を作成し、同意を得てください。その際、必要に応じて、演者の退職後も公開を許諾する旨を盛り込むこともポイントです。

(※参考)文化庁:「さ行-著作権解説集-マンガでわかる著作物の利用~作太郎の奮闘記

【6】素材準備

動画撮影に必要な素材を準備します。この素材には、自社製品・商品のほか、自社社屋や工場、研究所などの静止画画像も対象になります。特に、静止画画像は、動画制作会社にて構成を検討するにあたり、できるだけ初期段階で欲しい素材になります。極力、早めの提出がおすすめです。

【7】台本校正

動画制作会社に外注する場合、台本のたたき台は動画制作会社が作成することが多いでしょう。ただし、その台本の元となる素材の入稿が必要になります。
動画制作会社の台本制作後は、自社内で台本を構成します。各職場で撮影する場合は、それぞれの職場で校正しますが、この際、秘密情報が入っていないか、未公表の事実が台本に含まれていないかなど、インサイダーや情報漏えいにつながらないか厳重な校正が必要になります。また、研究部門や工場部門で撮影が必要な場合、撮影対象の画像自体が問題にならないか事前の確認が重要です。

【8】台本校了とカンペ作成

動画制作会社と自社で複数回の校正を経て、最終的に台本校了になります。
前章でふれた、インサイダーや情報漏えいにつながるような問題はないかのほか、採用ターゲットに響く内容になっているか、魅力を伝えられているかなどを考慮して、台本を校了してください。
また、台本校了後、演者に不可欠なカンペも重要なツールです。動画制作会社によって対応は異なりますが、カンペを自社で準備する必要がある場合、撮影当日までにカンペを準備しましょう。なお、カンペ作成については、次章「あると便利! 撮影時に備えておきたいアイテム」でポイントをお伝えします。

【9】撮影・編集

撮影当日は撮影スケジュールに沿って、撮影を進めます。
動画制作会社にて撮影する機材を用意しますが、自社ではそれぞれでの演者アテンドをおこないます。撮影スケジュール通りに進行しないケースが大半ですので、各演者に進行状況を適宜共有するよう心がけましょう。動画制作会社によっては、カンペの準備やカンペ出しまで、発注側となる自社がおこなうこともあります。事前に確認しておいてください。

【10】初稿チェック・校正

動画ができあがったら、初稿チェックをおこないます。

  • 映ってはいけない場所が映り込んでいないか
  • 肖像権を許諾していない人物が入っていないか
  • 不要な場面がないか
  • 編集すべき箇所はないか

このような事項のほか、自社に必要な内容を踏まえてチェックをおこなってください。なお、映してはいけないモノや人物が入っている場合には、その画像をカットするか、ぼかしを入れるなどの処置を検討しましょう。

【11】テロップ追加・校正

テロップを入れる場合、動画制作会社にてテロップを入れるケースが多いでしょう。その場合、動画制作会社で挿入したテロップを校正しますが、「使われている字体のイメージがマッチしているか」「使用する漢字があっているか」「意味合いに誤りがないか」などを確認します。

【12】校了・納品

各々の項目で校正を終えたら、校了です。校了前には、再度、ひととおり通しで最終確認をします。問題がなければ、動画制作会社に「校了」の連絡をします。その後、動画制作会社から動画ファイルが納品されます。

【13】動画公開

動画が納品されたら、自社の採用サイトやYouTubeといったSNSなど、自社が決定した方法で動画公開をおこないます。また、ナビサイトにおけるサンクスメール設定やSNSでの発信など、動画の周知活動も重要です。

あると便利!撮影時に備えておきたいアイテム

外注した場合、撮影機材は動画制作会社が準備しますが、カンペについては、企業側で準備しなければならないケースがあります。
カンペは、「カンニング・ペーパー」の略語で、台詞などをカメラに写らない位置から、演者に伝える大きなスケッチブックブックのこと。数十秒から1分程度といった短時間の動画であれば、紙のスケッチブックでもよいですが、ある程度長い動画であれば、デジタル対応がおすすめです。

  • iPadなどのタブレット
  • タブレット用の脚立
  • カンペアプリ
  • ワイヤレスマウスなどの遠隔操作機材

こうした機材を準備し、カンペにタブレットを活用すると、撮影を円滑におこなうことができます。なお、演者の目線が不自然にならないよう、極力、カンペをカメラの近くに置く必要があります。しかし、人が対応するとカメラマンに支障が生じることがあるため、タブレット用に脚立を準備して、カンペアプリを遠隔操作する機材を準備しておくとよいでしょう。

採用動画作成の委託は採用コンサルティング会社がおすすめ

本記事で解説した成功ポイントや制作フローを押さえて、採用動画を制作していくには、動画制作会社に依頼しても、採用領域においては相当の労力や知識が必要になります。しかし、採用コンサルティング会社であれば、採用動画制作に特化した支援が可能です。
弊社クイックでは、採用マーケティングの下、自社の求める人材像や強みを独自フレームワークで引き出して、求職者の興味を惹きつける採用動画の制作が可能です。採用活動に効果的な採用動画に興味がある方は、弊社「採用動画制作 | クイックの採用サロン」のサービスをご検討ください。

まとめ

本記事では、採用動画のメリットやおすすめ構成パターンのほか、成功ポイント、採用動画作成13のステップ、撮影時に便利なアイテムなどを解説しました。
採用動画は、文章や口頭では伝わらない自社の魅力を形にできることに加えて、ブランディング効果もあります。本記事を参考に、効率的な採用活動をおこなうためのツールとして、自社にマッチした採用動画を制作しましょう。

採用動画制作のフローについて改めて見返したい方や社内で展開したい方は、本記事と合わせて以下資料もご活用ください。
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コピーライター、人事(採用担当)を経て、大手人材会社でディレクターとして、クリエイティブ企画や経営戦略にひもづいた人材採用・活用のコンサルティング業務などに従事。現在はIT企業勤務の傍ら、マーケティング・人材採用の領域を専門に中小企業支援を行っている。

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